電気自動車の増加によって、製造業は大きな変革期を迎えている。部品点数の減少はもとより、エンジンなどこれまで主流だった機械加工の減少が危惧される一方で、モーターやバッテリーなど増加する部品もある。当然、機械加工を主要ユーザーとしてきた販売店も変化を迫られている。では、切削工具や工作機器メーカーはこうした変化どう見て、どう対応していくのか。今回のトップインタビューでは、切削工具と工作機器メーカーのトップに今年最も注力することを聞いた。

生産・環境効率向上に貢献

今年注力することは。

加工改善や工程集約に関わる製品の開発や提案に注力し、顧客の生産効率と環境効率の向上に貢献する。そのために①高効率製品の拡販②ソリューション提案③クリーンなものづくりの推進—の3つに取り組む。

高効率製品とは。

当社が考える高効率製品とは、工具寿命を2倍や3倍に向上させたり、加工時間を2分の1や3分の1まで削減させたりといった桁違いの効果を発揮するものだと定義している。核である素材やコーティング技術を生かし、こうした圧倒的な性能を持つ製品を開発していく。今年は小物部品加工用工具の拡充や、鋳鉄や鋼向け材種の新製品などを予定している。

ソリューション提案ではどんな取り組みを。

テクニカルセンターを活用した提案を強化し、“もの売り”から“コト売り”への変革を目指す。現在、切削試験やCAE解析などの分析・評価、加工モニタリングによる工具寿命の予測を提案する他、技術講習会なども開催し、顧客の課題解決や生産性向上につながるソリューションを提供している。今年はデジタル技術を駆使し、こうした取り組みをさらに展開していきたいと考えている。

クリーンなものづくりの推進とは。

高効率製品やソリューションを提供し、顧客の環境効率の向上に貢献する。また、当社としては超硬リサイクルを強化し、達成率80%以上を目指す（21年実績は44%）。昨年、ベトナムのタングステン会社に出資し、リサイクルに関する協業を検討している。中国への依存度を軽減し、原材料の安定確保と製品の安定供給につなげる。

国内はどうか。

2020年上期は新型コロナの影響で落ち込んだが、下期以降は堅調な回復を続けている。直需の立ち直りが遅れている中で、国内が堅調なのは流通の力が大きい。今年も流通を軸にさまざまな施策に取り組んでいく。

日本産機新聞　2020年8月20日