トラスコ中山　物流などへの投資加速
ユーザー直送を強化

　トラスコ中山の2017年の売上高は前年比10.2%増で過去最高の1950億円を記録した。ファクトリールートも堅調で、ネット通販向けが3割以上の伸びたことも奏功した。18年の売上高は7.6%増の2100億円を掲げるが、利益面では一転減益を予想する。在庫拡充に加え、人手不足で販売店からの直送依頼が増えると予想し、ユーザー直送体制を強化する。そのため、物流機器などに18年だけで140億円以上投資する。利益を抑えてまで、巨額の投資をすることで「業界のインフラ企業を目指す」（中山哲也社長）考えだ。

　「在庫拡充のスピードを落としても、早急にユーザー直送体制を整えたい」。決算発表の席上で中山社長はそう話した。同社では、数年前から在庫を50万アイテムまで引き上げることを優先課題のひとつにしてきた。その投資速度を落としてまでも、直送体制を強化するのは、社会問題になっている人手不足が進み、流通環境の変化が予想されるためだ。実際にネット通販企業からは「ユーザーに直送して欲しい」という声が出始めているという。また「将来的に人手不足でタイムリーに配送業務ができなくなる販売店様もでてくるかもしれない」（中山社長）。

　これまでも要望があれば有料でユーザーに直送してきた。しかし、梱包作業など効率的な運用が難しく、一部の物流拠点での対応にとどまっていた。今後、全社的に広げるべく、梱包の自動化などに投資を積み増す。18年は、物流機器やシステムなどを中心に約144億円を投資する予定だ。

　中山社長は「当社の投資は土地を購入し、建物を建てることが多い。土地は出会いの側面もあり、明確な投資額が読みづらい」と話すものの、20年までの3年間で、500億円以上の設備投資を計画している。

　直送体制に加え、顧客の利便性を向上させる新たなサービスも構想している。そのひとつが検討を始めている「MROストッカー」。置き薬のようなイメージで、ユーザーの工場内に在庫を置かせてもらい、買った分だけ販売店経由で請求する。ユーザーの在庫管理の手間や、販売店の配送頻度削減につなげる狙いだ。中山社長は「究極のクイックデリバリーシステム」と話す。

　このほかにも、見積もりした商品の出荷準備が整ったことを販売店に伝える「出荷準備完了メール」や、昨年導入を決定した人工知能（AI）の活用準備も進めている。中山社長は「これからもお客様の利便性向上を追求し、業界になくてはならないインフラ企業を目指したい」としている。

日本産機新聞 平成30年(2018年)3月5日号