車８社、設備投資拡大総額２兆９千億円

2014年7月1日

研究開発へ攻め

環境車の増産が軸

日本の乗用車８社の２０１４年度設備投資と研究開発計画が出そろった。設備投資額は、総額で前年度比1.8%増の２兆９０００億円、研究開発費は同4.6%増の２兆５２７０億円と、過去最大の２００６年度に迫る（設備投資）、上回る（研究開発費）久しぶりの大型投資が行われる。中味を大別すると、ガソリン車・ディーゼル車・ＨＶ（ハイブリッド車）の増産に加え、ＦＣＶ（燃料電池車）及びＥＶ（電気自動車）の本格生産、新プラットフォームの開発、異なる車種間の部品・ユニットの共通化（コストと工数の削減）、部品生産及び組立ラインの合理化、ものづくりのムダを、設計・生産技術・製造・調達まで一体になって省いて行くところにもきめ細かく投資が計画されている。しかも、投資は、国内（２～３割）、海外（７～８割）に跨る。乗用車８社が明日に向かって動き出した。

トヨタ、国内５千億円

乗用車８社の設備投資と研究開発額は、グラフのとおり。
設備投資の断トツは、トヨタ自動車の１兆２００億円（前年同期比1.9%増）で、次いでホンダの６５００億円（同10.5%減）、日産自動車の５２５０億円（同2.1%減）…の順。同じように研究開発は、トヨタ自動車が前年度比5.4％増の９６００億円、ついでホンダの同1.7％増の６４５０億円、日産自動車の同6.4％増の５000億円となっている。トヨタは合計で約２兆円にのぼり、その多くは次世代自動車の投資が占める。
各社の投資内容は、具体的に明記していない。大まかに方向性を打ち出している。
トヨタ自動車。同社は、16年ぶりとなる新車開発の大改革を進めている。15年度の発売を目指すＨＶ「プリウス」の次期モデルの開発と２０１２年度にスタートしたＴＮＧＡ（トヨタ・ニュー・グローバル・アーキテクチャ）を基本にプラットフォーム、エンジンなど主要機能部品の開発・生産を強化している。国内投資は、５０００億円。
このＴＮＧＡは、豊田章男社長が機会あるたびに口にする「もっといいクルマをつくろうよ」が原点。「部品一つひとつを競争力ある素性の良いものにした上で、共通化し、シンプルでフレキシブルなモノづくりをする」というもの。
例えば、「クルマを骨格から変え、低フード化、低重心化の実現、運動性能の向上、お客様の感性に訴えるクルマとするなど、次期プラットフォームを開発し、１５年に発売する新型車から順次導入する」と、言うもの。また、同社は、研究開発でも前年度比で約５００億円増やし、過去最高の９６００億円を予定している。
ホンダは、新車種投入に伴う生産設備の拡充、合理化及び更新、研究開発施設・販売施設の拡充に前年度比12.6%増の６５００億円を計画している。うち四輪車は、５５９９億円を占める。研究開発費はトヨタに次ぐ規模で、同1.7％増の6450億円を準備している。
日産自動車（中国合弁比例連結）は、２０１６年度末までに、平均６週間ごとに１車種、新型車を投入（予定）中。計画終了時には「66車種を取り揃え、世界の市場・セグメントの92%をカバーする」としている。メインは、ゼロ・エミッションとピュア・ドライブ。低燃費技術のラインナップの充実、期間中に累計１５０万台のＥＶ販売を計画している。

新車開発を加速

マツダ、富士重工業も思い切った投資を計画している。
マツダは、大ヒット中のＳＫＹＡＣＴＩＶ搭載の車両を８車種導入（計画）する。それに伴い、年間生産能力40万基規模のトランスミッション工場をタイに建設中。また、車両の１００㎏以上の軽量化（燃費改善５％相当）やＳＫＹＡＣＴＩＶ-Ｄ（ディーゼル）の燃費改善20％／Ｅｕｒｏ6適合）を計る設備投資、研究開発を続けている。
富士重工業は、16年度までの３カ年に３３００億円の設備増強を計画しており、14年度には１２００億円を投資する。矢島工場には今夏、30億円掛けてラインの刷新、組立前の溶接工程を改良するほか、群馬工場では完成車の生産能力を５０００台増の62万７０００台にする。
三菱自動車は、国内生産を年間60万台維持するとともに、ＰＨＶ（プラグイン・ハイブリッド）を生産する名古屋製作所の組立ラインを車１台分ごとパネルに乗せて流す方式に切り替え、水島製作所は軽自動車とＥＶの生産拠点に集約する。
スズキ（連結）の投資を活発化させている。南海トラフ巨大地震に備え、沿岸部の工場を内陸部に移管する工事を進めている。投資額は、６１０億円。15年度から段階的に稼働する予定。ここでは、二輪車のエンジンと次世代環境車のパワートレインなどが生産される。
ダイハツ工業（連結）は、14年度の軽自動車市場を前期比20％減の１８０万台と見て、１１５０億円を投じ新車を含めた６車種の新製品を投入する。また、久留米開発センター（品質の確保と開発スピードアップ）と海外調達力の強化など新規事業の基盤づくりも進める。
以上が、乗用車８社の14年度と以降の計画である。またとない大型設備投資と研究開発が目の前にある。（２０１４年度アニュアルレポートないし有価証券報告書から）

日本産機新聞平成26年(2014年)7月1日号