北陸で最大規模の工作機械や工具、機器の展示会「MEX金沢2026(第62回機械工業見本市金沢)」(主催:石川県鉄工機電協会)が5月14~16日、石川県産業展示館(石川県金沢市)で開催される。269社・団体が出展し、自動化 […]
自動化や脱炭素提案【関東グランドフェア】
7月8・9日幕張メッセ

ユアサ商事が後援する「つなぐ関東グランドフェア」が7月8、9日、千葉市美浜区の幕張メッセで開かれる。カーボンニュートラル(CN)や自動化への対応など、モノづくりの課題を解決する商品や手法を提案する。加えて、AIやデジタル技術を活用したソリューションを幅広く紹介する。完全事前登録制とするなど徹底したコロナウイルス感染対策を行い、計画動員数1万人、受注目標は600億円と設定し、新たな需要の創出を図る。
AI、ロボ、IoT活用


今年のグランドフェアは全国5か所で開催される。全国で開かれるのは3年ぶりで、その皮切りとなるのが関東グランドフェアだ。約350社の出店メーカーが出展し、約60社の主催社がユーザーを招き、需要を喚起する。
会場中心部のテーマゾーンでは、「モノづくり」、「すまいづくり」、「環境づくり」、「まちづくり」の4つにゾーニング。ユアサ商事と業務提携するAIベンチャー「connectome.design」を中心に、AIによる社会課題解決を提案する。
「モノづくり」の分野では、AIが異物の動きをトラッキングし、飲料への異物混入を防止する検査装置を展示する。また、力触覚センサー技術を活用した食材を「柔らかく」掴むピッキング装置も見どころの一つ。
そのほかにも製造業の自動化に不可欠な「加工環境ソリューション」提案のほか、低コストで簡単に自動化対応が可能なFA機器の事例を紹介。
「すまいづくり」分野ではIoTを活用した施設管理のスマート化を提案する。「環境づくり」で欠かせないのがCNへの対応。手軽にCO2排出量を算出できるクラウド活用のシステム「YES-net」や、補助金など様々な対応策を総合的に提案する。
「まちづくり」分野では水害対策を利用シーンごとに紹介。また、万年塀の倒壊被害を防ぎ、簡単に設置可能なアルミ製の目隠しフェンス「八千塀」を展示する。
こうしたテーマゾーンを中心とした課題解決型のソリューションに加え、機械や工具、測定、ソフトウェアメーカーも最新の製品や加工提案を披露する。
今回は、恒例の特別セミナーではなく各本部がテーマごとにセミナーを開く。環境関連のソリューションを提供する「YES部」がCNに関するセミナーをするほか、加工環境ソリューションのセミナーなども開かれる予定だ。
事前に情報収集できるように専用サイトを開設(https://grandfair.jp/gf2022/)。画像や動画を通じて、出展各社の製品を分かりやすく紹介している。また、同じサイトで事前登録もできる。
グランドフェアのテーマにもあるように「つなぐ」価値創造を掲げるユアサ商事。メーカー同士、メーカーとユアサ商事、販売店をつなぐことで新たな価値を提供し、600億円の需要創出につなげる。
機電本部 碓井 利宏本部長に聞く関東グランドフェアの見どころ
「つなぐ」ソリューションで需要創出の機会に

今回の見どころは。
人手不足による自動化やCNへの対応も今の製造業では喫緊の課題だ。以前は初期投資費用の問題等で先送りされる動きもあったが、今や待ったなしの状況だと思う。こうした課題に対応できるソリューションを豊富にそろえた。
具体的には。
例えばCN対応。まずは現状のCO2排出量を測定することが求められる。そのツールとして、1事業所1000円で簡単に排出量を測定・集計できるエネルギー管理システム「YES-net」を紹介する。また、CNに関するセミナーや補助金申請の助言などトータルでCN対応を提案する。
自動化も製造業では大きな課題です。
機械エンジニアリング本部とも連携し、工作機械の自動化を展示するほか、ロボットやAMRを用いた搬送実演を行う
機械加工の自動化のためには、常に安定した加工環境を作り出す必要がある。そのためのソリューションとして、当社が開発したマイクロファインバブル発生機「バブパワー」とろ過器を組み合わせ、常に安定したクーラント液を提供する仕組みを紹介する。
AIもテーマです。
テーマゾーンの中心にAIの可能性を幅広い分野で紹介したい。モノづくり分野ではAIを活用し外観検査や測定作業を軽減する実演を行う。
「つなぐ」もキーワードの一つです。
バブパワーとろ過機による加工環境ソリューションもそうだが、今年のグランドフェアでは「つなぐ」ソリューション提案に注力する。AMRと監視カメラ、ロボットとAIといったように、モノ・技術・データをつなぐことによる、現場の課題解決を提案したい。
販売店へのメッセージ
グランドフェアは主催社様とともに現場の課題やニーズを把握し、需要を喚起する場。脱炭素の実現に向けた対応、ロボットやAI、IoT技術を活用した自働化など現場の課題解決につながるソリューションを提案し、ともに新たなビジネスチャンスを掴んでいきたい。
金型新聞 2022年6月20日
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