2024年11月23日(土)

ジーネット 東京機械加工システム展
・今回の見どころ
・東京支社渡辺支社長インタビュー

最新の機械・工具を展示

東京流通センター
10月20・21日開催

機械加工システム展の様子1 機械加工システム展の様子2
前回の展示会の様子

 最新の機械や工具など機械加工に特化した展示会「東京機械加工システム展」が10月20・21日、東京都大田区の東京流通センター(TRC)第二会場で開かれる。「生産性向上と省人化・品質改善への挑戦」としたテーマに基づき、品質向上や労働安全、省エネといったユーザーの課題に沿った製品を展示する。今回はロボット、バリ取りなどの4つの特設コーナーも設置した。前回の倍の広さとなる会場に、133社のメーカーが、最新製品を展示し、ユーザーの課題解決策を提案する。

生産性向上の手法提案

 同展示会はジーネットが企画運営し、首都圏を中心としたジーネットの主力販売店195社・242事業所が主催。2日間で2700人のユーザーの来場者を動員する予定だ。今回は、広さも前回の倍となる4000㎡の会場に、133社のメーカーが最新の製品などを展示する。

 今回はテーマを「生産性向上を省人化・品質改善への挑戦」とし、これに基づいた展示やセミナーをそろえた。それを象徴的するのが新設のロボット、バリ取り、機械保全、物流搬送・ポカヨケ4つの特設コーナーだ。

 ロボットコーナーでは、ロボット展示はもとより、システムインテグレーターの高丸工業と協力し、溶接、パレタイジングなどのシステムを提案する。バリ取りコーナーでは、機器や工具に加え、ロボットによるバリ取りの自動化も紹介。

 機械保全では、事後保全や予防保全だけでなく、機械設備からの運転情報を計測して、故障の前触れを察知する「予知保全」の考え方も披露する。物流搬送・ポカヨケコーナーでは、今後成長が期待される自動搬送車や、ポカヨケツールを展示する。

 最新の機械や工具、ソフトも出展。「ユーザーの課題に沿った展示にする」(渡辺和彦支社長)とし、6つテーマを設定(①品質向上・不良品発生対策②労働安全衛生対策③コストダウン対策④省エネ対策⑤環境対策⑥高精度・高剛性・高効率・短納期対策)し、ユーザーが自らの課題解決策が見やすいように工夫した。

 セミナーも機械や工具メーカーの技術セミナーに加え、バリ取りやロボット活用などテーマに沿った講座をそろえている。

IT活用で販売店支援

来場カード
来場カード
 今回から入場を円滑にするための事前登録や、タブレット端末を活用した販売店支援も始めた。

 販売店の担当者が来場者情報を事前登録すれば、来場者カードが発行され、より速やかに受付、入場できるようにした。

 ITツールで販売店支援も行う。全出展メーカーにタブレット端末を配布し、来場者との打ち合わせ情報などを販売店にフィードバックできる仕組みを構築。渡辺支社長は「こうした情報を展示会後のフォローに活用し、最大限ユーザーとの関係強化につなげてほしい」と話している。

東京支社渡辺和彦支社長インタビュー
「課題解決を提供する場」

渡辺支社長

―東京では3回目ですが、見どころは。
 「まず、その名の通り、機械加工にフォーカスしているのが最大の特長。工場で働く人はどこに行っても関係がないものはないはず。今回は最新の機械加工の展示はもちろん、搬送やポカヨケコーナーなど次工程に移すまでの加工全体を見据えた合理化提案を行う」。

―テーマは『生産性向上と省人化・品質改善への挑戦』です。
 「生産性向上はいかにリードタイムを短くできるかに尽きる。工作機械だけなく、工作機器、工具、ソフトなど最新技術全体でその方策を提示したい。省人化のコアの一つがロボットだろう。専用コーナーでシステムインテグレータと共同でデモや具体的な無人化・省人化を見せる予定だ」。

―品質改善はどうですか。
 「機械加工では必ず課題となるバリ取り専用のコーナーも設けたほか、今回は機械保全コーナーも設置した。センシング技術を活かした故障の前触れを検知する予知保全なども紹介する」。

―ほかに今回の特長は。
 「出展メーカーにタブレット端末を支給し、打ち合わせや商談などの情報をデータ化してもらう。得られた情報を販売店の営業担当者にフィードバックする仕組みも構築した。こうした情報をもとに、日々の営業活動につなげて欲しい」。

―販売店に対して一言。
 「長年『潜在需要の顕在化』を強調してきたが、これはユーザー自身が気づいていない課題を明らかにすること。その課題策を提示するツールの一つが、「簡単解決カタログ」であり、リアルの場としては機械加工システム展だと考えている。こうした活動はネットだけではできない。今回の展示会をユーザーへの課題解決の場として最大限活用していただきたい」。

日本産機新聞 平成29年(2017年)10月15日号

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