成長へ、それぞれ舵
―今年を振り返って―

　２０１４年の機械工具業界は、自動車の好調やＩＴ関連の復調に加え、補助金や減税なども追い風となり、好調に推移した。上場商社の４―９月期決算は全社が増収を記録（本紙11月25日号既載）。工作機械も１兆４５００億円に上方修正し、超硬工具の出荷額もリーマンショック前の９割の水準になるなど数字が好調を裏付ける。しかし景況は好調でも内需が爆発的に大きくならないなかで、機械工具業界に安穏とした空気はなく、むしろ提携や再編など改革を進める動きが加速した。

上場商社全社が増収
　消費増税が控える中でスタートした２０１４年。１月から３月までの間は駆け込み需要も発生した。４月以降は反動減が懸念されたものの「想定内の微減」で収まり、自動車は好調を維持し電子機器関連も復調した。夏以降にはものづくり補助金の影響が出始め、工作機械がけん引役に。11月のＪＩＭＴＯＦを契機とした商戦も継続中で、好調と言える中で２０１４年は終わろうとしている。
　統計などもこれを裏付ける。機械工具上場商社９社の４―９月期の売上高合計は６２０３億円と同期比で７・５％アップし、全社が増収増益を記録した。日本工作機械工業会の１―10月の受注額は１兆２２６０億円で対前年比35％伸長し、通期見通しも１兆４５００億円と上方修正した。超硬工具協会によると、１―９月累計の出荷額は２４７５億円を記録。残り３カ月同水準で行けば３３００億円程度となり、リーマンショック前の３５５０億円の９割の水準に上る。

深耕営業に活路
　しかし、ある商社幹部は「景況は悪くなかった。だが内需が昔のように爆発的に大きくならない中で、企業も業界も改革は不可欠だ」と指摘する。本紙が今夏に実施したアンケートでも変化の兆しが見て取れる。
　重視すべき取り組みの最多回答が「既存顧客への新提案」で、これまでの「新規開拓」ではなく、既存ユーザーへの深耕がトップになった。さらに、数年来までは重視すべき課題に挙がっていた「顧客とのウェブ取引」がゼロという結果になり、ネット通販などに対して販売店が持つ対面販売の優位性を強化しようとしている。

商社の提携、買収も
　また、提携や買収による再編や改革も進んだ。９月には山善が精密測定に強い菱光社と資本提携。10月には杉本商事がスギモトを子会社化した。
　業界団体では、超硬工具協会と日本工具工業会が一本化に向け動きだしたほか、メーカーでは三菱マテリアルが日立ツールを買収した。
総じて２０１４年は景況が好調に推移したことは間違いない。しかし、その好調さがに安穏とした空気はなく、将来に向けた改革が加速した年にもなった。

日本産機新聞 平成26年(2014年)12月5日号