2024年11月24日(日)

機械工具関連団体2018年見通し
活況維持し、絶好のスタート

工作機械、ロボット 過去最高の見込み

工具や機器も好調持続

 機械工具業界は昨年からの活況を維持したまま、絶好のスタートを切った。工作機械の2018年受注額見通しは2年連続で過去最高となる1兆7000億円、ロボット生産額も史上初となる1兆円を見込む。設備需要に支えられ、消耗品の工具や機器も出足は好調だ。けん引役の一つがスーパーサイクルに入ったとも言われる半導体。スマートフォンの高度化やIoT時代の到来で、データセンタなどでの需要拡大が続く。自動車も「エンジン車に加え、電気自動車(EV)向けの投資も加わっている」(日本工作機械工業会の飯村幸夫会長)とし、好調を維持。さらに、1000億円規模の補助金も後押しする。外需も地政学的にリスクはあるものの、世界中で需要は旺盛だ。部品供給の制約が課題となる懸念はあるものの、近年稀に見るほど好調なスタートとなった18年。機械工具関連主要団体の見通しをまとめた。

測定関係も順調

機械は1兆7000億円 2年連続で過去最高へ

 工作機械は活況が続く。日工会は18年の受注見通しを過去最高となる1兆7000億円と発表した。好調だった17年1兆6455億円(速報値)を上回り、2年連続で過去最高を見込む。

 飯村幸夫会長は「半導体が引き続きけん引役で、建機も回復。自動車もエンジン車向けに加え、EV関連の投資が加わり好調を持続する」とみる。さらに「ロボやIoT向けの投資も継続するので、十分に1兆7000億円は狙える環境」と話す。

 内外需については「1兆~1兆1000億円が外需で残りは内需」とし、海外、国内ともに高水準で推移しそうだ。

ロボットも1兆円市場へ 右肩上がり続く

 日本ロボット工業会は、18年の生産額見通しを史上初の1兆円とした。受注額ベースでは、1兆1000億円と見込む。17年は前年比28%増の9000億円に達した模様で成長が続く。稲葉善治会長は「けん引役は自動車だが、物流、食品などでも需要は広がっている」と話す。地域的には「日本、欧米とも増えるが、中国の伸びが大きい。労働力不足に加え、高品質化のニーズに対してロボットを活用する動きが強い」とみる。中長期的には「3~5年内には2兆円程度には達するのではないか。5年10年で需要が収束することはない」としており、当面は右肩上がりが続きそうだ。

切削工具も好調を維持 18年度は5000億円

 日本機械工具工業会では暦年見通しを発表していないが、他分野同様に好調を持続することは間違いなさそう。牛島望会長は「17年度は過去最高だった07年度の4870億円と同程度になるのではないか」と見通す。さらに、18年度についても「過去最高となる5000億円を目指す」とした。切削需要の減少が懸念されるEV化についても「モータやインバータなど増える部品も多く、30年まではHVが主流で内燃機関も小さくなるが残る。EV化は我々にとってマイナスではない」との考えも披露した。

工作機器も過去最高は必至

 工作機械の納期が延びるなど、品不足が言われている工作用機器も過去最高を狙う。17年の販売額は10年ぶりに2000億円を上回ることが確実な状況だ。

 18年については、寺町彰博会長は工作機械やロボット業界が急激な拡大予想していることに言及。「そうした業界に部品を供給している我々も10%や15%程度の成長ではいけない。過去最高だった06年の2144億円を軽く上回る数字を達成しなければいけない」と話すなど、好調が続く。

測定は8%増の1090億円

 日本精密測定機器工業会によると、17年の販売額は前年比約5%増の1010億円となり、18年販売額は前年比8%増の1090億円を見込む。達成すれば過去最高の2008年に並ぶ。中川徹会長は「今年は足元の景気が崩れる要因はないと期待している。過去最高も狙える」と強気だ。

 また「今まで測定しなかったところでも測定したいというニーズが出てくるほか、自動化ニーズも広がっていく」とし、「3次元測定機を始めとした測定機器に加え、工場の稼働率が上がっているので、ゲージやノギスなど測定工具の需要ももっと伸びる」と話す。

日本産機新聞 平成30年(2018年)1月20日号

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