火星移住など間近に、地球を知る研究から

京都府機械工具商業協同組合（阪ノ下勝理事長・サカノシタ社長）は9月14日、恒例のセミナーをオンラインで開き、京都大学大学院総合生存学館（SIC）の山敷庸亮教授を招き、「有人宇宙学研究センターの挑戦」をテーマに、人類が月や火星など他の惑星に移住することが可能なのか、移住するために必要な技術や研究について講演した。

山敷教授はSICについて「地球で当たり前の自然が他の惑星では存在せず、自然を構成するものを研究することで地球を解明したい」と語る。人類社会は地球が持つ自然の中にある森・海・土地と、そこから生まれた水や食料など資源の上に成り立っている構造で、これを他の惑星で実現するには様々な条件が必要になる。すでに、米国は人類を月面に着陸させるアルテミス計画（有人宇宙飛行計画）を進めており、2024年を目標に月面着陸し、28年に基地建設するとしている。これに続いて、中国も火星探査車など宇宙探査に力を注いでおり、競争は激化している。

山敷教授は「月は5年、火星は20年以内に実現する可能性があり、日本は競争に参入できない可能性がある」と指摘。その上で、他の惑星に移り住むにはロケットなどの技術だけでなく、人類が居住できる環境整備が必要。そのために地球そのものを知る研究が大切と説く。「京都には優れた計測技術やセンシング技術を持つ企業があり、NASAの研究員とも交流している」と宇宙への可能性に言及した。

日本産機新聞　2021年9月20日