工場IoT化へ、共通基盤を構築　会員企業が200社超え

Edgecrossコンソーシアム

　エッジコンピューティング用基本ソフト「Edgecross（エッジクロス）」の普及を目指すEdgecrossコンソーシアム（金井正一代表理事）はこのほど、会員企業が200社を超えたと発表した。2018年度までに会員300社以上を目指す。

　Edgecrossコンソーシアムは、幹事会社6社によって昨年11月に設立された。その後1社を加え、現在は7社を中心に活動を推進している。主な活動は、日本発のエッジコンピューティング領域のソフトウェアプラットフォーム「Edgecross」の仕様策定や普及の推進。

　製造現場ではIoT（モノのインターネット）化が進み、稼働状況など設備のあらゆる情報が取得できるようになっている。取得した情報はクラウド上で分析するが、情報量が膨大になるため、より現場に近い領域で処理する「エッジコンピューティング」に注目が集まっている。

　ただ、工場内の機器や通信プロトコルは乱立しているのが現状で、一元管理し、クラウドといった上位システムと接続すするためには共通基盤が必要だった。「Edgecross」は共通基盤を構築し、基盤上で活用できるアプリケーションなども提供する。

　Edgecrossコンソーシアムでは会員企業が共同で「Edgecross」を開発。活動開始から1年で基本ソフトウェアの販売実績は900ライセンス以上となり、ソフトウェア上で使用できるアプリケーションは13製品17型番が対応している。

　10月には、バージョンアップを行い、新たに「データモデル管理機能」に対応。工場内の設備を「Edgecross」の仕様に沿って生産設備モデルとして簡単に階層的に管理できる。コンソーシアムの今後の活動では、会員増強の活動を推進していくと同時に、ユースケース（導入事例）を構築し、年度内に10件以上の公開を目指す。

日本産機新聞 平成30年(2018年)12月5日号