日本機械工具工業会　17年度、上向きに修正

前年度比6.9%増に

　日本機械工具工業会（牛島望会長）は11月2日、2017年度の生産額の見通しを対前年度比6.9%増の4737億円に上方修正すると発表した。自動車やIT関連の堅調さに建機も加わり、世界中で切削工具の需要が増加すると判断した。

　期初に発表した通期の生産額見通しは、対前年度比3.4%増の4580億円だった。しかし、上期は前年同期比5.5%増の2349億円と当初の見通しに比べ、上振れした。下期も好調を持続する見通しで、前年同期比8.3%増の2388億円とし、通期では6.9%増の4737億円と上方修正した。

　背景にあるのは自動車業界の好調さや、半導体関連を中心としたIT関連の需要増だ。17年上期の国内の四輪車生産台数は、前年同期比7.8%増の484万台で、3年ぶりのプラスを記録。日本半導体製造装置協会によると、17年度の半導体製造装置の販売高は11%増の1兆7363億円を見込むなど、好調を持続している。さらに「8月以降は建機も上向いてきた」（牛島会長）とし、建機も工具需要の拡大を後押ししている。

　地域別にみても、内外需で下期以降好調を維持する見通しだ。同工業会が調査したDIによると、内需は下期以降がプラス40.5、外需もプラス30で、「日米欧アジア全てで悪い要素はない」（牛島会長）としている。

日本産機新聞 平成29年(2017年)11月20日号