切削２団体が統合＜超硬工具協会と日本工具工業会＞

2014年6月25日

国際規格で発信力

超硬工具協会と日本工具工業会

統合推進委も発足

　超硬工具メーカーが加盟する超硬工具協会（増田照彦理事長）と、ハイス工具メーカー主体の日本工具工業会（堀功理事長）の切削工具の２団体が、来年６月の統合に向けて協議を開始した。統合すれば、約４０００億円規模の団体になる見通し。

統合することで、統計数字の精度向上や、グローバルでの発信力の強化などにつなげる。

来年６月をめどに

　６月初旬に行われた両団体の総会で、統合に向けて協議を始めることを承認した。新団体の名称や組織、人事、具体的なスケジュールなどは、既に共同で立ち上げた「統合推進委員会」で協議し、来年６月をメドに統合を目指す。統合すれば会員企業約１２０社、約４０００億円規模の団体となる。

　規模拡大でグローバルでの存在感のアップや、国際規格を世界に向けて示すなど発信力の向上を図る。また、ソリッドドリルやエンドミルなどの共通製品の精度の高いデータ収集が可能になるほか、事業の活性化や効率化にもつなげる。

　両団体は元々、超硬とハイスで素材は異なるが、切削工具を扱う業界として関係は近い。日本工具工業会の会員が超硬製品を作る企業も増えており、「実際に生産額約１０００億円のうち２４０億円程度が超硬工具」（堀理事長）と両団体の垣根が低くなっていた。　　

　さらに、昨年京都で開かれた世界切削工具には、日本切削工具協会（ＪＣＴＡ）として参加したほか、コバルトリスク問題でも共同で対応するなど、統合に向けた機運は高まっていた。また、増田理事長は昨年まで日本工具工業会の理事長を務めるなど、関係は深まっていた。

　統合に向け、17日に開いた記者会見で、増田理事長は「切削工具が２団体に分かれている方が違和感もあり、出来るなら統合したいと考えていた」と述べた。堀理事長も「規模拡大で情報発信力を高め、世界でのプレゼンスも向上させたい」と前向きな姿勢を見せた。

▽超硬工具協会＝１９４８年４月発足。会員数は72社（賛助会員含む）。２０１３年の生産額は２８９２億円。
▽日本工具工業会＝１９４８年３月発足。会員数は52社（賛助会員含む）で、２０１３年の生産額は１０３８億円。

日本産機新聞平成26年(2014年)6月25日号