2022年1月18日(火)

切削2団体が統合<超硬工具協会と日本工具工業会>

国際規格で発信力

超硬工具協会と日本工具工業会

統合推進委も発足

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 超硬工具メーカーが加盟する超硬工具協会(増田照彦理事長)と、ハイス工具メーカー主体の日本工具工業会(堀功理事長)の切削工具の2団体が、来年6月の統合に向けて協議を開始した。統合すれば、約4000億円規模の団体になる見通し。

統合することで、統計数字の精度向上や、グローバルでの発信力の強化などにつなげる。

来年6月をめどに

 6月初旬に行われた両団体の総会で、統合に向けて協議を始めることを承認した。新団体の名称や組織、人事、具体的なスケジュールなどは、既に共同で立ち上げた「統合推進委員会」で協議し、来年6月をメドに統合を目指す。統合すれば会員企業約120社、約4000億円規模の団体となる。

 規模拡大でグローバルでの存在感のアップや、国際規格を世界に向けて示すなど発信力の向上を図る。また、ソリッドドリルやエンドミルなどの共通製品の精度の高いデータ収集が可能になるほか、事業の活性化や効率化にもつなげる。

 両団体は元々、超硬とハイスで素材は異なるが、切削工具を扱う業界として関係は近い。日本工具工業会の会員が超硬製品を作る企業も増えており、「実際に生産額約1000億円のうち240億円程度が超硬工具」(堀理事長)と両団体の垣根が低くなっていた。  

 さらに、昨年京都で開かれた世界切削工具には、日本切削工具協会(JCTA)として参加したほか、コバルトリスク問題でも共同で対応するなど、統合に向けた機運は高まっていた。また、増田理事長は昨年まで日本工具工業会の理事長を務めるなど、関係は深まっていた。

 統合に向け、17日に開いた記者会見で、増田理事長は「切削工具が2団体に分かれている方が違和感もあり、出来るなら統合したいと考えていた」と述べた。堀理事長も「規模拡大で情報発信力を高め、世界でのプレゼンスも向上させたい」と前向きな姿勢を見せた。

▽超硬工具協会=1948年4月発足。会員数は72社(賛助会員含む)。2013年の生産額は2892億円。
▽日本工具工業会=1948年3月発足。会員数は52社(賛助会員含む)で、2013年の生産額は1038億円。

日本産機新聞 平成26年(2014年)6月25日号

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