EV、5G関連に期待

工作機械・ロボット、測定機器

工作機械や産業用ロボット、測定機器など機械工具関連の2022年の業況は、昨年に続き増加傾向が続く。各業界団体が22年の見通しを発表し、日本工作機械工業会（日工会）は年間受注額を1兆6500億円、日本ロボット工業会は年間受注額を1兆1300億円、日本精密測定機器工業会は年間販売額を1100億円とした。新型コロナウイルスの変異株や部品不足などの懸念材料が残るものの、自動化やデジタル化、脱炭素化に向けた投資が加速し、高水準での設備投資が継続するとみられる。

自動化、脱炭素化に向けた投資加速

日工会（稲葉善治会長・ファナック会長）は、22年の工作機械の受注総額を前年比約7.0%増の1兆6500億円と見通した。達成すると、過去最高だった18年（1兆8157億円）に次ぐ水準となる。21年の工作機械受注総額は前年比70.9%増の1兆5413億円（速報値）だったため、2年連続で前年を上回る。

半導体製造装置を始めとした各種産業機械や、自動車の電動化、5G関連など国内外を含めた様々な分野での設備投資が高水準で継続するとみる。

加えて、脱炭素社会やカーボンニュートラルの実現に向けた環境負荷を低減する生産システムの構築、デジタル化、自動化といった生産現場の変革を推進する政府の政策措置も投資を促すと予想する。

稲葉会長は、「部品不足、価格の高騰、海運の混乱、新型コロナウイルスなど多くの懸念材料が昨年から持ち越されているが、今年の世界経済は回復基調で推移していく勢いが感じられる」と需要回復の力強さを示した。

一方、日本ロボット工業会（小笠原浩会長・安川電機社長）は、22年の産業用ロボットの受注額を前年比3.0%増の1兆1300億円、生産額は同5.2%増の1兆200億円と見通す。生産額で1兆円を超えるのは初めて。昨年から続く半導体を始めとした部品不足の課題は徐々に解消するとみており、小笠原会長は「従来からの引き続き高い自動化需要に支えられ、生産でも初の1兆円超えを期待している」と述べた。

21年の受注額は前年比27.7%増の1兆970億円と初めて1兆円に到達する見込み。中国を始めとする海外向けが堅調に推移した他、国内市場でも回復基調が見られたことが2桁台の大幅な成長につながった。また、生産額は26.5%増の9700億円になると見込まれている。

測定機器も回復傾向が続く見通し。日本精密測定機器工業会（吉田均会長・東京精密社長）は、22年の販売額を前年比16%増の1100億円とし、2年連続で増加を見込む。到達すれば、過去最高だった18年の1193億円に近い水準まで回復する。21年の販売額は前年比19%増となる950億円の見込み。

吉田会長は「今の推移からは前年比20%増も見込めそうだが、新型コロナウイルスの影響やEV化への急速なシフトによる影響が懸念材料として挙げられるため、今回の見通しにとどめた。ただ、業況見込みとしては非常に明るい」と語った。

日本産機新聞　2022年1月20日