ディーラーもビジネス拡大 南出キカイは、メンテナンス事業に注力、ディーラーへの提案も積極化し、着実に実績を拡大している。メンテナンスの対象は、各種ポンプ、送排風機、熱交換器などの工場設備機器。 工場設備の保守作業は、一部 […]
京都府機械工具商業協同組合 セミナーを開催
火星移住など間近に、地球を知る研究から
京都府機械工具商業協同組合(阪ノ下勝理事長・サカノシタ社長)は9月14日、恒例のセミナーをオンラインで開き、京都大学大学院総合生存学館(SIC)の山敷庸亮教授を招き、「有人宇宙学研究センターの挑戦」をテーマに、人類が月や火星など他の惑星に移住することが可能なのか、移住するために必要な技術や研究について講演した。
山敷教授はSICについて「地球で当たり前の自然が他の惑星では存在せず、自然を構成するものを研究することで地球を解明したい」と語る。人類社会は地球が持つ自然の中にある森・海・土地と、そこから生まれた水や食料など資源の上に成り立っている構造で、これを他の惑星で実現するには様々な条件が必要になる。すでに、米国は人類を月面に着陸させるアルテミス計画(有人宇宙飛行計画)を進めており、2024年を目標に月面着陸し、28年に基地建設するとしている。これに続いて、中国も火星探査車など宇宙探査に力を注いでおり、競争は激化している。
山敷教授は「月は5年、火星は20年以内に実現する可能性があり、日本は競争に参入できない可能性がある」と指摘。その上で、他の惑星に移り住むにはロケットなどの技術だけでなく、人類が居住できる環境整備が必要。そのために地球そのものを知る研究が大切と説く。「京都には優れた計測技術やセンシング技術を持つ企業があり、NASAの研究員とも交流している」と宇宙への可能性に言及した。
日本産機新聞 2021年9月20日
[ ニュース ][ 日本産機新聞 ][ 機械工具業界の出来事 ] カテゴリの関連記事
シン・提案力を強化 2026年1月にジーネットとマルカが経営統合し、「ユニソル㈱」が発足する。同時に、フルサト・マルカホールディングスも「ユニソルホールディングス㈱」に商号変更する。その目的・目指す成果などをフルサト・マ […]
海外のアフターサービス強化を推進 回転センターメーカーの二村機器は各種パーツ交換や交換後の精度調整などアフターサービスを充実させることで、長く製品を活用してもらい、イニシャルコスト削減やSDGsに貢献している。 「昨今、 […]